女性が活躍している企業ランキング【新卒向け・2026年版】管理職比率・育休・賃金差の3つで比較

01点数の付け方：3つの数字を同じ重さで足す

3つの数字それぞれで「704社の中で何%の会社より高いか」を出し、平均したものが総合点です。

3つの数字は単位も散らばり方も違うので、そのまま足すことはできません。そこで、数字ごとに704社を並べ、いちばん低い会社を0点、いちばん高い会社を100点として、何%の会社より高いかを点数にしました（パーセンタイル順位）。3つの点数の平均が総合点で、100点満点です。

出典：各社の有価証券報告書をもとに編集部で集計。

男性の育休取得率は、数え方によって100%を超えることがあります（前の年に生まれた子の育休も、その年の取得に数えるため）。100%を超える部分で差がつかないよう、100%を上限として点数にしました。704社のうち153社が100%以上で、同じ点数です。数え方の決まりは、記事の最後の「この記事のデータについて」で説明しています。

02女性が活躍している企業ランキング上位30社

1位はケアサービス。上位30社は、情報・通信業が7社、サービス業と医薬品が5社ずつです。

16位から30位は次のとおりです。

出典：各社の有価証券報告書（提出会社の数字）。新卒の募集はCampiが確認した公式の募集要項（2026年10月23〜24日）。「—」はCampiに新卒の求人票がない会社です。

1位のケアサービスは介護の会社で、女性の賃金が男性の95.7と、3つの数字のうちとくに賃金の差が小さい会社です。医薬品では住友ファーマ・参天製薬・協和キリン・第一三共・中外製薬の5社が入りました。花王（11位）と資生堂（15位）は女性管理職比率がそれぞれ28.7%・38.9%と高く、男性の育休取得率は90%台です。

上位30社のうち、Campiに新卒の求人票があるのは16社です。エントリー受付中はベルパーク・LINEヤフー・アートネイチャー・高砂香料工業・ニコン・荏原製作所で、そのほかはプレエントリー受付中などです。受付中の会社をまとめて探すならエントリー受付中の新卒求人が便利です。

03どの数字でも上位25%に入る13社

どの数字でも上位25%に入るのは704社のうち13社。ランキングの上位7社はすべてここに入ります。

総合点が高くても、1つの数字が低いことがあります。3つの数字がそろって高い会社を知りたい人のために、どの数字でも上位25%に入る会社を抜き出しました。

出典：各社の有価証券報告書をもとに編集部で集計。

業種はサービス、IT・通信、医薬品、食品、不動産とさまざまです。「女性が多い業界だから数字が良い」だけでは説明できない会社が並んでいます。この13社は、管理職への登用・男性の育児参加・賃金の差の縮小に、そろって取り組んでいる会社だと読めます。

04女性管理職比率だけが高い会社もある

女性管理職比率の上位10社のうち、総合でも上位30社に入るのは2社です。

3つの数字の関係を調べると、どの2つの組み合わせでも、ほとんど連動していませんでした（相関係数は−0.01〜0.13、計算）。女性管理職比率が高い会社で、女性の賃金も高いとは限りません。対象の中で女性管理職比率が高い10社を、ほかの2つの数字と並べました。

出典：各社の有価証券報告書をもとに編集部で集計。

たとえばサンリオは女性管理職比率が44.1%と高い一方、女性の賃金は男性の43.5でした。バロックジャパンリミテッドのように男性の育休取得率が66.7%の会社や、日本航空のように女性の賃金が男性の49.6の会社もあります。どれが悪いということではなく、どの面で女性が活躍しているかが会社ごとに違うということです。気になる会社の3つの数字は、企業図鑑の各社のページでも確かめられます。

05業種で比べると、医薬品・その他製品・ITが上位

総合点の中央値は医薬品がいちばん高く、建設業がいちばん低くなりました。

対象の704社を東証の業種で分け、15社以上ある業種の中央値を並べました。

出典：各社の有価証券報告書をもとに編集部で集計。数字はすべて中央値です。

目立つのは銀行業です。女性管理職比率の中央値は18.1%、男性の育休は100.0%と高い一方、女性の賃金の中央値は53.2で、表の中でいちばん低くなりました。一般職として働く女性が多いなど、職種による差が大きいためだと考えられます。建設業は女性管理職比率の中央値が2.9%と低く、総合点も下がりました。業界の特徴は業界地図から調べられます。

06男女の賃金差の正しい読み方

「女性の賃金が男性の70」は、同じ仕事で3割少ないという意味ではありません。

有価証券報告書の男女の賃金の差異は、男性全体の平均賃金と女性全体の平均賃金を比べた数字です。管理職や総合職に男性が多い会社、勤続年数の長い社員が男性に多い会社では、同じ給料表でも女性の平均が低く出ます。

つまりこの数字は、女性がどれくらい上の役職や給料の高い職種に就いているかを映しています。女性管理職比率と一緒に見ると、会社の中で女性がどこまで昇進しているかが立体的に分かります。応募する職種（総合職・一般職・エリア職など）で給料がどう違うかは、募集要項で確かめましょう。

07女性が活躍できる会社を選ぶために、今日からやること

3つの数字で候補を選び、制度の使われ方を自分で確かめましょう。

まず、この記事のランキングや「どの数字でも上位25%」の表から、気になる会社を3〜5社選びましょう。カードの「企業を見る」から、平均年収や平均勤続年数もあわせて見られます。

次に、自分が大事にしたい数字を決めます。昇進を重視するなら女性管理職比率、子育てとの両立を重視するなら男性の育休取得率、給料の公平さを重視するなら賃金の差、というように、3つのうちどれを重く見るかで選ぶ会社は変わります。働く場所の条件も大切なら、転勤なしの新卒求人やリモート・在宅勤務の新卒求人も合わせて探しましょう。

最後に、女性の先輩に話を聞くことです。OG訪問や座談会で「産休・育休から戻った人がどんな仕事をしているか」「管理職の女性はどんなキャリアを歩んできたか」を聞くと、数字の背景が分かります。

1つの数字で深く比べたい人は、女性管理職比率が高い企業ランキングや男性の育休取得率が高い企業ランキング（100%を超える理由も説明しています）も読んでみてください。

08よくある質問

09この記事のデータについて

女性管理職比率（管理職に占める女性労働者の割合）・男性の育休取得率・男女の賃金の差異（女性の平均賃金、男性＝100）・本社の社員数は、各社の有価証券報告書（EDINETで公開）に載っている提出会社の数字で、Campiの企業データ（上場企業3,703社）から取りました。決算期は会社ごとに違い、主に2025年8月〜2026年6月です。

対象は、本社（提出会社）の社員が1,000人以上で、3つの数字がすべて分かる704社です。持株会社（社名に「ホールディングス」「持株」を含むか「HD」で終わる会社、本社の社員が500人未満で社名に「グループ」を含む会社）と、値の単位が違うと考えられる会社（女性管理職比率が100%超、男性の育休取得率が500%超）は除きました。

総合点は、3つの数字それぞれについて704社の中のパーセンタイル順位（いちばん低い会社が0、いちばん高い会社が100。同じ値は同じ点）を出し、その平均を取ったものです。男性の育休取得率は100%を上限にしました。男性の育休取得率は、厚生労働省の決まりで「その事業年度に育休を始めた男性」を「その事業年度に配偶者が出産した男性」で割るため、100%を超えることがあります（厚生労働省のリーフレット）。総合点が同じ会社は本社の社員が多い順に並べました。

新卒の募集の状況は、各社の公式の募集要項をCampiが確認した内容です（2026年10月23〜24日）。中央値・相関係数・社数は編集部で計算し、小数第2位を四捨五入しました。