ホワイト企業ランキング【新卒・2028卒】年間休日・平均勤続年数・育休の公表値で選んだ50社

01ランキングの作り方：3つの公表値を同じ重さで採点

3つの数字それぞれで「234社の中で何%の会社より上か」を出し、平均したものが総合点です。

年間休日（日）、平均勤続年数（年）、男性の育休取得率（%）は単位が違うので、そのままは足せません。そこで数字ごとに234社を並べ、いちばん低い会社を0点、いちばん高い会社を100点として、何%の会社より上かを点数にしました（パーセンタイル順位）。3つの点数の平均が総合点で、100点満点です。

出典：各社の公式の募集要項と有価証券報告書をもとに編集部で集計。

男性の育休取得率は、前の年に生まれた子の育休もその年に数えるため、100%を超えることがあります（厚生労働省の決まり）。100%を超える部分で差がつかないよう、100%を上限として点数にしました。234社のうち52社が100%以上で、同じ点数です。

なお、残業時間・有給休暇の取得率・離職率は、会社ごとに公表のしかたがそろっていないため、この記事の点数には入れていません。これらは説明会や面接で確かめましょう（「06」で聞き方を紹介します）。

02ホワイト企業ランキング上位50社

1位は大日本印刷。年間休日128日、平均勤続年数20.7年、男性の育休106.8%と、3つとも上位25%に入りました。

上位20社はカードで、21位から50位は表で紹介します。

21位から50位は次のとおりです。

出典：各社の公式の募集要項（Campiの確認日は2026年10月23〜24日）と有価証券報告書（提出会社の数字）。「公式で確認」は、確認した時点で受付の状況が書かれていなかった会社です。

3つとも上位25%に入るのは6社

年間休日・平均勤続年数・男性の育休のどれでも上位25%に入ったのは、大日本印刷、アンリツ、北陸電気工業、ユアテック、マクセル、DICの6社で、ランキングの上位7社のうち6社です。7位のDICまでのうち、4位のアズビルだけは男性の育休取得率が96.5%で、上位25%の境目（96.8%）にわずかに届きませんでした。

1つの数字が飛び抜けて高い会社

総合点は3つの平均なので、1つが低いと順位が下がります。たとえば名古屋鉄道（46位）は平均勤続年数が23.3年で234社の中で最も長い一方、年間休日は120日です。帝国ホテル（24位）とニコン（28位）は年間休日が129日・128日と多い一方、平均勤続年数は13.6年・13.7年でした。自分がいちばん大事にしたい数字があるなら、表の数字を並べ替えて見てみましょう。

03上位50社の特徴：メーカーが多く、大手が中心

50社のうち45社がメーカー、33社が本社の社員1,000人以上の会社です。

東証の業種でみると、電気機器が13社で最多、機械が6社、化学・精密機器・食料品が4社ずつでした。対象の234社を業種で分けて、総合点の中央値を比べたのが次の表です（8社以上ある業種）。

出典：各社の公式の募集要項と有価証券報告書をもとに編集部で集計。

メーカーが上位に多いのは、3つの数字がそろって高く出やすいからです。工場の稼働に合わせた会社カレンダーで休日が多く、新卒で入って定年まで働く人が多いため、勤続年数も長くなります。反対に、小売業（中央値29.8点）やサービス業（28.6点）は、お店や施設を開ける日が多くて年間休日が少なめに出るうえ、勤続年数も短めです。

ただし、これは業界ごとの働き方の違いで、小売やサービスの会社が働きにくいという意味ではありません。シフト制で平日に休める、若いうちから店長を任されるなど、別の良さもあります。業界ごとの特徴は業界地図から調べられます。

04公表値だけでは分からないこと

公表値は「入口」です。働き方の中身は自分で確かめましょう。

年間休日：計画年休が含まれることがある

会社が有給休暇の取得日を決める「計画年休」を、年間休日に含めて書く会社があります。また、同じ会社でも職種や勤務形態で日数が違うことがあります。募集要項の注記まで読んで比べましょう。

平均勤続年数：社員全体の平均

平均勤続年数は社員全体の数字で、新卒で入った人が3年後に何割残っているかは分かりません。創業が新しい会社や、採用を増やしている会社は短く出ます。

男性の育休：何日休めたかは分からない

取得率は取った人の割合で、日数は関係ありません。数日だけの育休も1人と数えます。会社が平均取得日数を公表していれば、あわせて見ましょう。

本社（提出会社）だけの数字

平均勤続年数と男性の育休取得率は提出会社の数字で、グループ会社は含まないことが多いです。新卒で入る会社が提出会社かグループ会社かは、求人票で確かめておきましょう。

05自分に合うホワイト企業を見つけるために、今日からやること

ランキングで候補を選び、条件と中身を自分の目で確かめましょう。

まず、ランキングから気になる会社を3〜5社選び、カードの「求人票を見る」で初任給・勤務地・休日の内訳を確かめましょう。休みの多さを優先するなら年間休日125日以上の新卒求人、引っ越しを避けたいなら転勤なしの新卒求人からも探せます。

次に、応募の時期を確かめます。上位50社のうちエントリー受付中は北陸電気工業・オイレス工業・ニコン・ナブテスコ・電算・やまびこの6社、プレエントリー受付中は24社です。28卒の全体の流れは28卒の就活スケジュールにまとめています。

3つの数字を1つずつ深く見たい人は、年間休日が多い大手企業ランキング、平均勤続年数が長い企業ランキング、男性の育休取得率が高い企業ランキングも読んでみてください。

06説明会・面接で聞きたい4つの質問

公表値で分からない部分は、聞き方を決めておくと確かめやすくなります。

1つめは「月の残業時間は平均でどのくらいですか」。部署によって違うことが多いので、志望する職種の数字を聞きましょう。2つめは「有給休暇は年に何日くらい取れていますか」。年間休日とあわせると、1年間に休める日数が分かります。

3つめは「新卒で入った人の3年後の定着率はどのくらいですか」。平均勤続年数では分からない、若手の定着が分かります。4つめは「男性の育休は平均で何日くらいですか」。取得率だけでは分からない、育休の長さが分かります。

内定が出たあとは、労働条件を書面で確かめることも大切です。手順は内定後の条件確認にまとめています。

07よくある質問

08この記事のデータについて

対象は、Campiに新卒の求人票がある956社のうち、公式の募集要項に年間休日の日数が書かれていて、有価証券報告書の平均勤続年数と男性の育休取得率が分かる上場企業で、本社（提出会社）の社員が300人以上の234社です。持株会社（社名に「ホールディングス」「持株」を含むか「HD」で終わる会社、本社の社員が500人未満で社名に「グループ」を含む会社）と、男性の育休取得率が500%を超えていて記載の単位が違うと考えられる会社は除きました。

年間休日・初任給・受付状況・卒年は、各社の公式の募集要項をCampiが確認した内容です（2026年10月23〜24日）。「120日以上」のように幅で書かれている場合は、書かれた数字で数えています。平均勤続年数・男性の育休取得率・本社の社員数は、各社の有価証券報告書（EDINETで公開）に載っている提出会社の数字で、決算期は主に2025年8月〜2026年6月です。

総合点は、3つの数字それぞれについて234社の中のパーセンタイル順位（いちばん低い会社が0、いちばん高い会社が100。同じ値は同じ点）を出し、その平均を取ったものです。男性の育休取得率は100%を上限にしました（厚生労働省のリーフレットのとおり、その年に育休を始めた男性を、その年に配偶者が出産した男性で割るため、100%を超えることがあります）。総合点が同じ会社は本社の社員が多い順に並べました。中央値・社数は編集部で計算し、小数第2位を四捨五入しています。