Industry · 建設・不動産

建設資材・プレハブ

系統:建設・不動産 文理不問 平均年収 約485〜1,026万円(上場26社の平均年収。中央値640万円)

外壁材・断熱材などの建材や、工場で組み立てるプレハブ・ユニットハウスを製造・販売・レンタルし、建設会社や住宅メーカーに納める。主な会社はニチハ・アジアパイルホールディングス・前田工繊など。

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01基本データ

系統建設・不動産
主な対象文理不問
平均年収の目安約485〜1,026万円(上場26社の平均年収。中央値640万円)
主要企業ニチハ/アジアパイルホールディングス/前田工繊/日本コンクリート工業
代表的な職種営業/技術開発/生産管理

02初任給と平均年収

主要企業の平均年収ランキング(有価証券報告書)

企業平均年収初任給(学部卒)平均年齢従業員数
1ニチハ722.2万円—46.8歳1,324人
2前田工繊714.6万円—40.1歳445人
3日本コンクリート工業617.1万円—43.6歳375人

各社の有価証券報告書「従業員の状況」提出会社(単体)の数字(直近の決算期)。Campiの企業図鑑に掲載している企業だけの比較で、業界の全企業ではありません。平均年収は全従業員の平均で、新卒の年収ではありません。初任給は各社の公式採用ページの月給で、※は手当や固定残業代を含むなど条件があるもの(各社のページで内訳を表示)。

03仕事内容・ビジネスモデル

外壁材・断熱材などの建材や、工場で組み立てるプレハブ・ユニットハウスを製造・販売・レンタルし、建設会社や住宅メーカーに納める。

04向いてる人

  • 建物づくりを素材面から支えたい
  • 法人営業で提案したい

05就活のポイント

  • 新築への依存度とリフォーム・非住宅への展開を確認
  • 省エネ基準への対応を理解

06活かせる資格 資格図鑑と連携

07動向・将来性

新築住宅の着工が減る一方、省エネ基準適合の義務化で高性能建材の需要が増えている。

◦関連業界

出典:会社の数は Campi 企業図鑑の掲載企業、平均年収は各社の有価証券報告書(上場企業のみ)。業界の説明は公表情報をもとに編集部で作成(2026年時点)。

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建設資材・プレハブの上場企業26社

建設資材・プレハブの仕事をしている上場企業です。数字は各社の最新の有価証券報告書。見出しを押すと並び替わり、社名を押すと会社のページへ進みます。

会社
ニチハ 722万円 46.8歳 2,902人 1,437億円 25億円
アジアパイルホールディングス 1,027万円 50.9歳 2,681人 1,160億円 76億円
三谷セキサン 700万円 40.06歳 1,095人 999億円 138億円
前田工繊 715万円 40.1歳 1,425人 714億円 96億円
岡部 692万円 40.5歳 966人 698億円 33億円
三協フロンテア 559万円 45.5歳 1,207人 543億円 56億円
日本コンクリート工業 617万円 43.6歳 1,351人 492億円 7億円
ベルテクスコーポレーション 699万円 50.8歳 1,167人 465億円 103億円
エーアンドエーマテリアル 700万円 42.3歳 1,001人 457億円 17億円
日本ヒューム 690万円 44.07歳 701人 402億円 34億円
ジオスター 760万円 48歳 467人 289億円 19億円
ヤマックス 596万円 43.3歳 610人 261億円 21億円
ケー・エフ・シー 640万円 42.4歳 338人 255億円 10億円
エスイー 707万円 44.1歳 559人 254億円 -4億円
ノザワ 668万円 46.9歳 332人 223億円 6億円
ヤマウホールディングス — — 811人 212億円 22億円
信和 560万円 42.2歳 358人 201億円 17億円
東海リース 654万円 43.3歳 590人 189億円 7億円
日本興業 553万円 43.9歳 431人 163億円 6億円
日本インシュレーション 627万円 42.1歳 352人 144億円 12億円
トーヨーアサノ 532万円 46.3歳 179人 117億円 -2億円
旭コンクリート工業 549万円 48.2歳 — 76億円 5億円
鶴弥 501万円 45.8歳 — 65億円 4億円
ダントーホールディングス 549万円 52.6歳 165人 49億円 7億円
新東 485万円 48.5歳 — 43億円 -1億円
イトーヨーギョー 540万円 42.9歳 — 39億円 3億円

平均年収・平均年齢=提出会社(単体)の全従業員の平均(賞与込み・新卒の年収ではない)。持株会社は本社の少人数の数字です。社員数・売上・純利益=グループ全体(連結。連結の無い会社は単体)。決算期は会社で違います。どの業界に入れるかは、有価証券報告書の「事業の内容」をもとに編集部が決めました。