半導体に強い大学ランキング【2026年版】院卒1位は東大167人、熊本大は7位｜国の統計で比較

01国公立大学の学部卒ランキング（人数）

学部卒の1位は宮崎大学の29人。地方の国立大学が上位に並びます。

出典：大学改革支援・学位授与機構「大学基本情報」（2026年3月卒）の産業別就職者数を編集部で集計。「就職者の計」はその大学の学部卒で就職した人の合計（産業別の計）、割合は編集部で計算しました。同じ人数の大学は同じ順位にしています。

学部卒で電子部品・デバイスのメーカーに就職したのは、国公立大学全体で787人です。学部卒で就職した人全体（74,789人）の1.1%（計算）で、学部卒の就職先としては小さな業界です。

上位を見ると、1位の宮崎大学（29人）、2位の岩手大学（27人）、5位の秋田大学（20人）、7位の大分大学（17人）など、地方の国立大学が目立ちます。宮崎大学の29人のうち28人は工学部、岩手大学の27人のうち23人は理工学部の卒業生です。東京大学や京都大学は学部卒ではこの表に入っていませんが、これは理系の学生の多くが大学院へ進むためです。理系の大学の実力を見るには、03の大学院修了のランキングが参考になります。

02割合で見るランキング（規模の小さい大学も比べられる）

大学院修了の割合では、奈良先端科学技術大学院大学・豊橋技術科学大学・宮崎大学が上位3校です。

人数のランキングは学生の多い大学が有利です。そこで、就職した人のうち何%が電子部品・デバイスのメーカーに入ったかで並べ直しました。人数が少ないと割合がぶれるため、就職者が50人以上の大学だけを対象に、編集部で集計しています。

学部卒（就職者50人以上の大学）

大学院修了（就職者50人以上の大学）

出典：大学改革支援・学位授与機構「大学基本情報」（2026年3月卒業・修了）を編集部で集計・計算。

学部卒の割合の1位は長野県の公立諏訪東京理科大学（7.8%）、2位は電気通信大学、3位は九州工業大学（どちらも5.6%）です。大学院修了では、奈良先端科学技術大学院大学（12.4%）、豊橋技術科学大学（11.6%）、宮崎大学（11.5%）が上位3校で、岩手大学（9.4%）、熊本大学（9.3%）、富山県立大学（9.3%）が続きます。大学院から就職した人の10人に1人前後がこの業界に入る大学が、全国に散らばっていることが分かります。

03大学院修了のランキング（理系の本命）

大学院修了の1位は東京大学167人。旧帝大と熊本大学が上位に入ります。

出典：大学改革支援・学位授与機構「大学基本情報」（2026年3月修了）を編集部で集計。大学院は修士・博士・専門職学位課程の合計です。

国公立大学の大学院から電子部品・デバイスのメーカーに就職したのは2,339人で、大学院から就職した人全体（50,562人）の4.6%（計算）です。学部卒（1.1%）の4倍ほどの割合で、この業界の技術職は大学院修了者の採用が中心といえます。

上位には東京大学・東北大学・大阪大学・九州大学・名古屋大学と大規模な大学が並びます。東京大学の167人のうち101人は工学系研究科、東北大学の132人のうち77人は工学研究科です。その中で、7位の熊本大学（65人）は、大学院から就職した人の9.3%がこの業界に入っており、旧帝大より割合が高くなっています。65人のうち64人は自然科学教育部（理工系の大学院）の修了者です。

名古屋大学は、大学の公式資料で社名ごとの人数も公表しています。キャリアサポートセンターの資料では、令和7年度（2026年3月修了）の修士修了者の就職先上位20社に、ソニーセミコンダクタソリューションズ（10人）が入っています。詳しくは名古屋大学の就職先の記事にまとめています。

参考：電機メーカーなども合わせると（大学院修了、E-7とE-8の合計）

出典：大学改革支援・学位授与機構「大学基本情報」（2026年3月修了）を編集部で集計。E-8「電気・情報通信機械器具製造業」には、電機メーカーや通信機器メーカーなどが入ります。

電機メーカーの中には半導体の事業を持つ会社もあるため、E-8を合わせた数字も載せました。合計は5,115人で、大学院から就職した人の10.1%（計算）です。この場合も1位は東京大学（246人）で、電気通信大学（127人・23.1%）や豊橋技術科学大学（89人・22.4%）は、大学院から就職した人の5人に1人以上がこの2つの業界に入っています。

04地域で見る：熊本・九州と北海道の動き

大学院修了者で見ると、九州・沖縄の大学は全国平均より高い割合でこの業界に入っています。

出典：大学改革支援・学位授与機構「大学基本情報」（2026年3月修了）を編集部で地域ごとに集計・計算。地域は大学の所在地で分けたもので、就職した会社の場所ではありません。

九州・沖縄の大学の大学院修了者は5.8%がこの業界に就職しており、全国の平均（4.6%）を上回ります。人数では329人で、全国の14.1%です。割合がいちばん高いのは東北（6.6%）、次が北陸・甲信越（6.1%）で、半導体や電子部品の業界は、自動車のように一つの地域に集中しているわけではありません。

熊本大学の新しい組織。熊本大学は2024年4月、工学部に半導体デバイス工学課程（入学定員20人）を、学部相当の組織として情報融合学環（入学定員60人、うち20人が「DS半導体コース」）を新設しました。さらに2025年度には、大学院自然科学教育部に半導体・情報数理専攻（博士前期課程の入学定員120人）を設けています。熊本県の「熊本県半導体人材育成会議」（2024年7月）で熊本大学が示した資料では、半導体デバイス工学課程について、地元の半導体企業と連携して実務家教員を雇い、現場型・課題解決型の教育を取り入れるとしています。また大学の公式資料「データで見る熊本大学2025」には、半導体・デジタル研究教育機構にソニーセミコンダクタマニュファクチャリングとの共同研究分野があることが載っています。

ただし、こうした新しい組織の卒業生はまだ社会に出ていません。今回の統計（2026年3月卒業・修了）の熊本大学の65人は、新設前からある組織の修了者の数字です。熊本大学の就職先は熊本大学の就職先の記事や大学図鑑でも見られます。

北海道の動き。北海道では、道・札幌市・千歳市・北海道大学・公立千歳科学技術大学が実施する「次世代半導体をトリガーとした半導体の複合拠点の実現と地域経済の活性化」事業が、内閣府の地方大学・地域産業創生交付金に採択されています（期間は2025〜2033年度の9年間）。札幌市の発表では、北海道大学に学部から大学院まで一貫した半導体教育の体制をつくり、道内のほかの大学や高専にも実習の場を提供する計画です。今回の統計では、北海道の大学の大学院修了者でこの業界に入った割合は3.2%と、地域別でいちばん低い水準です。こうした取り組みが今後の数字にどう表れるかは、これからの統計で確かめる必要があります。

05私立大学の例（大学の公式発表）

私立は国の統計に入らないため、公式発表で確かめられた大学だけを紹介します。

出典：東京理科大学「就職・キャリア関連データ」（主要就職先一覧・業種別割合）、立命館大学キャリアセンター「PLACEMENT DATA 2026」（民間企業本社所在地都道府県別就職決定状況。文系・理系の人数は編集部で合計）。業種の割合はグラフから読み取った値です。

東京理科大学では、ソニーセミコンダクタソリューションズとキオクシアは全員が修士修了者です。半導体の技術職は、私立でも大学院を出てから入る人が中心であることが分かります。立命館大学の村田製作所（電子部品のメーカー）は文系からの就職のほうが多く、事務系での採用もあることがうかがえます。詳しくは東京理科大学・立命館大学の就職先の記事をご覧ください。

06この業界の基本：「半導体」は統計のどこに入るのか

半導体のデバイスは「電子部品・デバイス」、製造装置は「機械」の区分に入ります。

国の統計の業界の分け方は、総務省の「日本標準産業分類」にもとづいています。半導体のチップを作る「集積回路製造業」は、中分類「電子部品・デバイス・電子回路製造業」の中の「電子デバイス製造業」に入ります。この記事のランキングはこの中分類の数字です。

一方、半導体を作るための装置を作る「半導体製造装置製造業」は、中分類「生産用機械器具製造業」に入ります。国の大学の統計では「はん用・生産用・業務用機械器具製造業」にまとめられているため、製造装置のメーカーへの就職は、この記事の数字には入っていません。半導体の材料（ウエハーや薬品など）のメーカーも、化学や金属などの別の区分に入ることがあります。どの区分に入るかは会社が主に何を作っているかで決まるため、「半導体業界」全体の人数は統計では分かりません。

初任給の目安として、厚生労働省「令和7（2025）年賃金構造基本統計調査」では、製造業の新卒の初任給（所定内給与）は大学卒で25.8万円、大学院卒で29.8万円です（全産業は大学卒26.2万円・大学院卒29.9万円）。主な会社の初任給と平均年収は次のとおりです。

出典：初任給は各社の公式採用ページ（東京エレクトロンは基本給で、別に地域手当があります。年度や対象の職種は会社ごとに違います）、平均年収は各社の有価証券報告書（提出会社単体、直近の決算期）。Campiの企業図鑑に掲載している値です。平均年収は全従業員の平均で、新卒の年収ではありません。

仕事の中身や業界の動きは、電子部品の業界図鑑、総合電機の業界図鑑、精密機器の業界図鑑にまとめています。

07主要企業と採用の多い大学（参考値）

会社ごとの数字は、Campiが掲載している大学の範囲の参考値です。

下の表は、Campiの企業図鑑で各社の「採用大学」として掲載している数字（主に2025年3月卒）のうち、人数の多い大学です。掲載している大学の数字を合わせたもので、会社の採用者の全体ではありません。大学によっては大学院修了者を含む数字や、大学公式ではない調べの数字もあります。

出典：Campi企業図鑑（各社の「大学別の就職者数」2026年版）。掲載している大学の範囲の参考値です。

同じ会社・同じ大学でも、出典や年度で数字は変わります。たとえば東京理科大学のソニーセミコンダクタソリューションズは、この表では17人ですが、05で紹介した大学公式の2026年3月卒・修了の数字では11人です。会社ごとの数字は「どの大学から入っている人が多いか」の目安として使ってください。ほかの会社は企業図鑑で調べられます。

08半導体業界を目指す人へ：大学選び・学部・対策

理系なら「大学院まで行くか」と「何を研究するか」が大事です。

受験生・保護者の方へ。03で見たとおり、この業界の技術職は大学院修了者が中心です。大学院まで進むことを前提に、学費や生活費は6年分を見込んでおくと安心です。大学を選ぶときは、人数だけでなく割合（02）も見てください。奈良先端科学技術大学院大学や豊橋技術科学大学のように、大学院から就職した人の1割以上がこの業界に入る大学もあります。熊本大学の半導体デバイス工学課程のように、半導体を名前に掲げた学部の組織もできています。気になる大学は大学図鑑や大学の比較で学費や学部もあわせて確認できます。

学部・専攻について。統計の上では、東京大学の工学系研究科、東北大学の工学研究科、熊本大学の自然科学教育部など、工学・理学系の大学院からの就職が中心です。学部卒でも、宮崎大学の工学部や岩手大学の理工学部から多くの人が就職しています。立命館大学の例のように、電子部品のメーカーには文系からの就職もあります。

大学生の方へ。技術職の選考では、研究内容と会社の技術がどう結びつくかを見られることが多くあります。研究室の先輩の就職先を聞き、工場や研究所のインターンシップには早めに参加しておきましょう。就活の時期の目安は28卒の就活スケジュールにまとめています。

09このランキングの読み方

数字の意味を知っておくと、ランキングを正しく使えます。

① 半導体だけの数字ではありません。「電子部品・デバイス・電子回路製造業」には、半導体のほか電子部品や電子回路基板のメーカーも入ります。反対に、半導体の製造装置や材料のメーカーは入っていません。

② 国公立大学だけの順位です。私立大学と高専は、この統計に入っていません。私立は05のように大学ごとの公式発表で確かめる必要があります。

③ 地域は「大学の場所」です。地域別の表は大学の所在地で分けたもので、どこの工場や事業所に就職したかではありません。

④ 大学院は修士・博士・専門職の合計です。大学院のランキングには博士課程の修了者も含みます。

⑤ 人数が多い＝入りやすい、ではありません。人数は大学の規模や、大学院へ進む人の多さに左右されます。割合（02）とあわせて見てください。

ほかの業界のランキングは業界別・就職に強い大学まとめから見られます。関連する業界では電機に強い大学、自動車に強い大学もあります。

10よくある質問

11この記事のデータについて

国公立大学の人数は、大学改革支援・学位授与機構「大学基本情報」の様式「産業別就職者数」（2026年3月卒業・修了、国公立大学の学部181校・大学院176校）を、編集部で大学ごと・地域ごとに集計したものです。使った区分は「E-7 電子部品・デバイス・電子回路製造業」（参考に「E-8 電気・情報通信機械器具製造業」）、割合の分母は各大学の「産業別計」です。区分の中身は総務省「日本標準産業分類」（細分類2814 集積回路製造業、2671 半導体製造装置製造業）の説明によります。

熊本大学の組織と定員は、熊本大学の公表資料（工学部の案内、設置計画履行状況報告書、「データで見る熊本大学2025」）と、熊本県半導体人材育成会議（2024年7月9日）で熊本大学工学部が示した資料によります。北海道の事業は札幌市の公式ページによります。私立大学の数字は、東京理科大学「就職・キャリア関連データ」、立命館大学キャリアセンター「PLACEMENT DATA 2026」によります。名古屋大学の社名ごとの人数は、名古屋大学キャリアサポートセンターの公式資料です。初任給の統計は厚生労働省「令和7（2025）年賃金構造基本統計調査」、会社ごとの初任給と平均年収、採用大学の参考値はCampi企業図鑑の掲載値です。

割合（%）は元の人数から編集部で計算しています。人数は年度によって変わるため、最新の情報は各大学・各社の公式発表でご確認ください。（2026年10月確認）