通信業界に強い大学ランキング【2026年版】国公立の情報通信業と通信各社の採用大学

01国公立大学の学部卒ランキング（情報通信業の就職者数）

1位は大阪大学の233人。関東の国公立が多く並びます。

出典：大学改革支援・学位授与機構「大学基本情報」（2026年3月卒、学部）。「就職者」はその大学の産業別就職者数の合計、割合は情報通信業÷就職者で編集部が計算。

国公立180校の学部卒のうち、情報通信業に就職したのは9,062人で、学部卒の就職者74,612人の12.1%（計算）です。学校教育（9,063人）とほぼ並ぶ、国公立大学の学部卒で最も大きな就職先の一つです。

上位20校には、千葉・横浜国立・東京都立・高崎経済・埼玉・横浜市立・筑波・茨城と、関東の国公立大学が8校入っています。IT企業や通信会社の本社・開発拠点が首都圏に集まっていることと関係していると考えられます。横浜国立大学（22.0%）や横浜市立大学（20.2%）は、学部卒の5人に1人以上が情報通信業です。

高崎経済大学（146人）は経済学部と地域政策学部の大学ですが、就職者の18.4%が情報通信業です。情報通信業はシステム開発の会社が多く、文系の学部からも多くの人が入る業界であることが数字に表れています。

地域ごとに多い大学

出典：大学基本情報（2026年3月卒、学部）を編集部で集計。地域は大学の所在地で分け、割合はその地域の国公立大学の就職者に占める情報通信業の割合（計算）。

地域で比べると、関東（15.0%）と北海道（14.0%）が高く、四国（9.4%）と中国（10.0%）は低めです。北海道は、小樽商科大学（22.1%）や公立はこだて未来大学のように情報通信業の割合が高い大学があるためです。

02割合で見るランキング（就職者50人以上の大学）

情報系の単科大学では、学部卒の半数以上が情報通信業へ。

学部卒の就職者が50人以上いる国公立大学に絞り、就職者のうち情報通信業に進んだ人の割合で並べ直しました（編集部で集計）。

出典：大学基本情報（2026年3月卒、学部）。就職者50人以上の大学に限って、情報通信業÷就職者で編集部が並べました。

1位の公立はこだて未来大学は就職者134人のうち98人、2位の会津大学は150人のうち95人が情報通信業です。どちらも情報系の学部だけを持つ公立大学です。3位の電気通信大学は学部卒の7割以上が大学院に進むため、学部で就職する人は179人ですが、その半数近くが情報通信業に入っています。

お茶の水女子大学（31.4%）や小樽商科大学（22.1%）、金沢美術工芸大学（22.0%）のように、工学系ではない大学が上位に入るのもこの業界の特徴です。デザインやコンテンツ制作、システムの企画・営業など、情報通信業の仕事が幅広いことの表れです。

学部単位で見ると

出典：大学基本情報（2026年3月卒、学部）を学部単位で編集部が集計（就職者50人以上）。学部名は国の統計の表記どおりです。

情報系の学部では、学部卒の6〜7割が情報通信業に就職しています。人数で見ると、小樽商科大学商学部（106人）、高崎経済大学経済学部（89人）、大阪大学外国語学部（80人）と、文系の学部も上位に入ります。大阪大学外国語学部は就職者470人のうち17.0%が情報通信業です。

03大学院修了者のランキングと「通信技術者」の数

人数では東大・阪大・東京科学大。電気通信大学は修了者の4割が情報通信業へ。

通信会社やIT企業の技術職、とくにネットワークや研究開発の職種では、大学院（修士課程）修了者の採用も多くなります。国公立大学の大学院修了者（修士・博士・専門職の合計）で、情報通信業に就職した人数のランキングです。

出典：大学基本情報（2026年3月修了、大学院）を編集部で集計。

国公立大学の大学院修了者のうち、情報通信業に就職したのは6,466人（大学院の就職者50,506人の12.8%、計算）です。大学院の就職者が50人以上の大学で割合を見ると、会津大学（59.6%）、東京都立産業技術大学院大学（49.5%）、広島市立大学（45.5%）、電気通信大学（40.9%）、公立千歳科学技術大学（32.0%）が上位です（いずれも計算）。

通信機器をつくるメーカーは、国の統計では情報通信業ではなく製造業の「電気・情報通信機械器具製造業」に入ります。こちらは大学院修了者で2,776人と、学部卒（1,025人）より多く、東京科学大学（119人）、大阪大学（104人）、東北大学（103人）、筑波大学（100人）が上位です。基地局やスマホの部品・機器の開発に関わりたい人は、こちらの数字も参考になります。

職業で見る：「情報処理・通信技術者」になった人

国の統計には、勤め先の業種とは別に「どんな仕事に就いたか（職業）」の数字もあります。「情報処理・通信技術者」は、システムの企画・開発・管理や通信ネットワークの構築・保守などの技術的な仕事に就いた人で、銀行やメーカーの社内のIT部門で働く人も含まれます。

出典：大学基本情報（2026年3月卒・修了）の職業別就職者数「情報処理・通信技術者」を編集部で集計。

国公立全体で、情報処理・通信技術者になった人は学部卒6,753人、大学院修了7,032人で、大学院のほうが多くなります。電気通信大学は大学院の就職者550人のうち296人（53.8%、計算）がこの職業に就いています。学部卒の1位は静岡大学で、情報学部を持つ大学の強さが表れています。

04私立大学の例（大学の公式発表）

首都圏の私立大学では、就職者の4人に1人前後が情報通信業です。

私立大学は国の統計に含まれないため、大学が公式に公表している業種別の数字を並べました。業種の分け方や対象（学部か大学院か）は大学ごとに違うため、順位は付けていません。

出典：明治大学就職キャリア支援センター「業種別就職状況（2025年度全学部）」、青山学院大学「2025年度卒業者の就職データ」就職決定者数【業種別】（学部）、東洋大学「TOYO Data 2026 就職データ」と入試情報サイト 情報連携学部「就職状況」、東京理科大学「就職・キャリア関連データ」（業種別割合のグラフ）、早稲田大学「2025年度 学部別進路状況」、関西大学キャリアセンター「就職実績について」、専修大学「令和7年度 学部〔一部〕卒業生の学部別・業種別就職状況」、学習院大学「就職・進学データ」。

明治大学は学部卒の就職者の24.2%が情報通信業で、業種別で最も多くなっています。学部別では総合数理学部（49.7%）、情報コミュニケーション学部（34.2%）、理工学部（30.9%）、商学部（25.6%）の順に高く、法学部でも14.7%です。

青山学院大学は情報通信業926人の内訳まで公表している珍しい例です。情報処理321人、ソフトウェア220人、情報サービス90人、インターネットサービス143人に対して、「通信関連」は59人（情報通信業の6.4%、計算）でした。放送35人、新聞14人、出版13人も同じ情報通信業に入っています。国の統計の情報通信業も同じように、通信会社よりシステム開発やソフトウェアの会社が大部分を占めると考えられます。

東洋大学の情報連携学部と専修大学のネットワーク情報学部は、学部卒の過半数が情報通信業です。東京理科大学は学部卒の情報通信業が34.7%と、国公立の総合大学より高い割合です（グラフからの読み取り）。

05通信業界の基本（国の統計の「情報通信業」に入るもの）

「情報通信業」は通信・放送・IT・出版をまとめた区分です。

文部科学省の学校基本調査の手引では、情報通信業は「情報の伝達を行う事業所、情報の処理、提供などのサービスを行う事業所、インターネットに附随したサービスを提供する事業所及び伝達することを目的として情報の加工を行う事業所」と説明され、通信業、放送業、情報サービス業、インターネット附随サービス業、映像・音声・文字情報制作業が入ります。郵便は「運輸業・郵便業」、郵便局は「複合サービス事業」で、情報通信業には入りません。

つまり、この記事の情報通信業の人数には、NTTドコモ・KDDI・ソフトバンクのような通信会社のほか、NTTデータのようなシステム開発の会社、Webサービスの会社、テレビ局や新聞社、出版社に就職した人がすべて入っています。通信会社だけの人数は国の統計からは分かりません。「通信に強い大学」を知るには、第6章のように会社ごとの就職者数をあわせて見る必要があります。

新卒の初任給は、厚生労働省「令和7（2025）年賃金構造基本統計調査」の新規学卒者の所定内給与額（産業「情報通信業」・民営事業所・男女計）で、大学卒26.0万円、大学院卒31.2万円です。従業員1,000人以上の企業の大学卒は28.9万円です（全産業は大学卒26.2万円・大学院卒29.9万円）。月給で、賞与や残業代は含みません。

大手の通信会社が採用ページで公表している初任給（月給の下限額）は、KDDIが学部卒313,000円・修士了333,000円、ソフトバンクが学部卒306,000円・修士了327,900円（総合職・2027年4月入社）です。業界ごとの仕事内容や主要企業の平均年収は、業界図鑑にまとめています。

• 通信キャリア（NTT・KDDI・ソフトバンクなど）
• SIer・ITサービス（国の統計ではこれも情報通信業）
• Web・インターネット
• テレビ・放送

06主要な通信会社と採用の多い大学

大学の公式発表と、Campiの企業図鑑（参考値）の両方で確かめました。

まず、私立大学が公式に公表している通信会社への就職者数です。大学によって年度や数え方（大学院を含むか）が違うため、横に足したり順位を付けたりはしていません。

出典：早稲田大学「2025年度 早稲田大学進路状況」、明治大学「2025年度 主な就職先」、青山学院大学「2025年度卒業者の就職データ」就職決定状況【上位企業】、中央大学「2025年度卒業生の主な就職先」、東京理科大学「主要就職先一覧」。

次に、Campiの企業図鑑で「採用の多い大学」を見ると次のとおりです。これはCampiが就職先データを掲載している大学だけを合計した参考値で、各社の採用総数ではありません。

出典：Campi企業図鑑（NTTドコモ・KDDI・ソフトバンクは2026年版＝主に2025年3月卒、NTT西日本は2025年版＝主に2024年3月卒。各大学の公表値を企業ごとに合算。2026年10月確認）。

NTTドコモには首都圏・関西の私立大学と旧帝大などの国立大学が混ざっていて、特定の大学に偏っていません。KDDIやソフトバンクは掲載校が少なく、ここに出ていない大学からも多くの人が就職しています。電気通信大学は3社すべてで名前が出ており、通信会社とのつながりが強い大学です。企業図鑑の早稲田大学80人は前の年度の数字で、大学公式の2025年度（63人）とは年度が違います。

07通信業界を目指す人へ（大学選び・学部・就活）

技術職なら情報・電気電子系の学科と大学院、文系なら学部を問わず挑戦できます。

受験生・保護者の方へ。通信会社の技術職（ネットワークの設計・構築、研究開発）を目指すなら、情報・電気電子・通信系の学科がある大学が近道です。第2章のとおり、公立はこだて未来大学・会津大学・電気通信大学・九州工業大学のような情報系の大学や学部では、学部卒の5〜7割が情報通信業に就職しています。研究開発の職種では大学院修了者の採用が多く、電気通信大学のように学部から大学院へ進む人が多い大学も有力です。

営業・企画・マーケティングなどの職種は、文系の学部からの採用も多くあります。小樽商科大学・高崎経済大学・大阪大学外国語学部、私立では明治大学の商学部（25.6%）など、文系でも情報通信業に進む人は少なくありません。学費も大学選びの大切な条件なので、大学図鑑で各大学の学費を確かめてください。

在学生の方へ。国の統計の「情報通信業」の大部分はシステム開発・IT企業です。通信会社に絞って志望するなら、NTTグループ・KDDI・ソフトバンク・楽天モバイルなどの事業の違い（携帯・固定回線・法人向けサービス）を調べ、インターンシップに参加しておくと志望動機が具体的になります。IT業界全体についてはIT業界に強い大学ランキングもあわせて見てください。28卒の就活の流れは28卒の就活スケジュールにまとめています。

08ランキングの読み方

業界の範囲・人数と割合・年度の3つに気をつけてください。

• 「情報通信業」は通信会社だけではありません。システム開発・Webサービス・放送・新聞・出版もまとめた区分です。通信会社だけの人数は、大学の就職先一覧で社名ごとに確かめる必要があります。
• 通信機器メーカーは製造業です。基地局やスマホなどの機器をつくる会社は「電気・情報通信機械器具製造業」に入ります。
• 国公立大学だけの統計です。私立大学は第4章・第6章のように、大学ごとの公式発表で確かめています。
• 人数は大学の規模に左右されます。総合大学は人数が大きく、情報系の単科大学は割合が高く出ます。
• 1年分の数字です。2026年3月卒・修了の1年分で、年によって変わります。

09よくある質問

10この記事のデータについて

国公立大学の数字は、大学改革支援・学位授与機構「大学基本情報」の様式「産業別就職者数」「職業別就職者数」（2026年3月卒・修了）を、編集部が大学ごと・学部ごとに集計したものです。学部は学校種別「大学」、大学院は「大学院」（修士・博士・専門職の合計）の行を足しています。割合は、各大学の産業別就職者数の合計を分母に編集部で計算しました。大学基本情報には株式会社立のデジタルハリウッド大学も含まれますが、国公立ではないため集計から除いています。大阪市立大学・大阪府立大学（統合前の旧大学）は合計に含め、順位からは外しました。

情報通信業の範囲は文部科学省「学校基本調査の手引」（平成31年度版）の産業分類・職業分類の説明、初任給は厚生労働省「令和7（2025）年賃金構造基本統計調査」（Campi業界図鑑の掲載値）、各社の初任給はCampi企業図鑑に掲載の各社公式の採用ページの値によります。私立大学の数字は、第4章・第6章の出典に記した各大学の公式発表です。

人数は年度で変わります。最新の情報は各大学の公式発表でご確認ください。業界ごとの比較は業界別・就職に強い大学まとめをどうぞ。（2026年10月確認）