建設・ゼネコンに強い大学ランキング【2026年版】国公立の人数と割合・私立の例

01国公立大学の学部卒ランキング（建設業の就職者数）

1位は山口大学の81人。地方の国立大学が上位に並びます。

出典：大学改革支援・学位授与機構「大学基本情報」（2026年3月卒、学部）。「就職者」はその大学の産業別就職者数の合計、割合は建設業÷就職者で編集部が計算。

国公立など181校の学部卒のうち、建設業に就職したのは2,758人で、学部卒の就職者74,789人の3.7%（計算）にあたります。上位20校を見ると、東京や大阪の大学より、山口・新潟・佐賀・山形・琉球・信州・鹿児島・鳥取といった地方の国立大学が多く並んでいます。これらの大学は工学部の中に土木・建築系の学科を持ち、学部の規模も大きいため、人数が積み上がりやすくなっています。

一方で、上位の大学でも建設業の割合は4〜8%ほどです。総合大学では、同じ大学の中に教育学部・医学部・人文系の学部もあるため、建設業の割合は小さく見えます。「建設業界への就職者が多い大学」と「建設業界に行く人の割合が高い大学」は別物なので、次の章の割合のランキングとあわせて見てください。

地域ごとに多い大学

建設会社は全国に支店や営業所があり、地元の建設会社に就職する人も多い業界です。地方ブロックごとに、学部卒の建設業の就職者が多い国公立大学を2校ずつ並べました。

出典：大学基本情報（2026年3月卒、学部）を編集部で集計。地域は大学の所在地で分けています。北海道は室蘭工業大学と北見工業大学、四国は高知工科大学と、工科系の大学がその地域の1位です。関東では前橋工科大学（群馬県）が1位で、横浜国立大学がそれに続きます。

02割合で見るランキング（就職者50人以上の大学）

前橋工科大学は学部卒の就職者の3人に1人が建設業へ。

人数のランキングでは、学部の数が多い総合大学が有利になります。そこで、学部卒の就職者が50人以上いる国公立大学に絞り、就職者のうち建設業に進んだ人の割合で並べ直しました（編集部で集計）。規模が小さくても建設業界に強い大学が分かります。

出典：大学基本情報（2026年3月卒、学部）。就職者50人以上の大学に限って、建設業÷就職者で編集部が並べました。

1位の前橋工科大学は、就職者170人のうち58人が建設業で、割合は34.1%です。2位以下も室蘭工業大学・北見工業大学・高知工科大学・名古屋工業大学・京都工芸繊維大学と、工科系の単科大学が上位を占めます。滋賀県立大学・秋田県立大学・福山市立大学・公立鳥取環境大学など、建築や都市・環境系の学部を持つ公立大学が入っているのも特徴です。

なお、名古屋工業大学や京都工芸繊維大学は学部卒の多くが大学院に進むため、学部で就職する人数そのものは多くありません（京都工芸繊維大学の学部卒の就職者は82人）。こうした大学は、次の章の大学院修了者のほうで建設業の人数が大きくなります。

学部単位で見ると

同じ大学でも、建設業に進む人はほぼ工学系の学部に集中しています。国の統計を学部単位で集計し、建設業の就職者が多い学部を並べました（学部卒の就職者50人以上）。

出典：大学基本情報（2026年3月卒、学部）を学部単位で編集部が集計。学部名は国の統計の表記どおりです。

山口大学工学部・琉球大学工学部・宮崎大学工学部・鹿児島大学工学部では、学部卒の就職者の2割から3割強が建設業に進んでいます。総合大学全体では建設業の割合が小さく見えても、土木・建築系の学科がある工学部の中では、建設業がもっとも大きな就職先の一つになっています。大学を選ぶときは、大学全体の数字より、志望する学部・学科の数字を見るほうが実際に近くなります。

03大学院修了者のランキング

人数では東大・北大・九大。割合では北九州市立大学と室蘭工業大学が2割超。

建設会社の技術職、とくに設計や研究開発の職種では、大学院（修士課程）を修了した人の採用も多くなります。国公立大学の大学院修了者（修士・博士・専門職の合計）で、建設業に就職した人数のランキングです。

出典：大学基本情報（2026年3月修了、大学院）。

国公立大学の大学院修了者のうち、建設業に就職したのは1,838人（大学院の就職者50,562人の3.6%、計算）です。人数では東京大学・北海道大学・九州大学・東京科学大学・京都大学といった研究型の大学が上位ですが、割合はいずれも3〜5%です。大学院の規模が大きく、ほかの業界に進む人も多いためです。

大学院の就職者が50人以上の大学で割合を見ると、北九州市立大学（22.9%）、室蘭工業大学（20.0%）、京都府立大学（11.1%）、京都工芸繊維大学（10.6%）が上位です（いずれも計算）。室蘭工業大学は学部・大学院のどちらでも建設業の割合が約2割と高く、建設業界との結びつきが強い大学だといえます。

職業で見る：建築・土木・測量の技術者になった人

国の統計には、勤め先の業種とは別に「どんな仕事に就いたか（職業）」の数字もあります。建設会社だけでなく、設計事務所・建設コンサルタント・役所の土木職などで働く技術者も含めて見たい場合は、職業の「建築・土木・測量技術者」が参考になります。

出典：大学基本情報（2026年3月卒、学部）の職業別就職者数「建築・土木・測量技術者」を編集部で集計。

学部卒で建築・土木・測量の技術者になった人は、国公立全体で2,530人です。業種で見た建設業（2,758人）とは数え方が違い、鳥取大学（84人）が1位になります。鳥取大学は建設業の就職者では12位ですが、技術者として県や市の役所・建設コンサルタントなどに就職する人も含めると、全国でもっとも多くなります。前橋工科大学（71人、就職者の41.8%）と北見工業大学（56人）も、技術者として就職する人の割合が高い大学です。大学院修了者では、北海道大学（118人）、東京大学（110人）、京都大学（109人）、山口大学（107人）の順に多くなっています。

04私立大学の例（大学の公式発表）

国の統計に入らない私立大学は、公式の数字で確かめられた大学だけを載せています。

大学基本情報は国公立大学の統計のため、日本大学や東京理科大学などの私立大学は含まれていません。私立大学が公表している就職データのうち、建設業（または建設・不動産）の人数や割合が確認できたものを並べました。業種の分け方や対象（学部か大学院か、年度）は大学ごとに違うため、国公立のランキングとは混ぜず、大学どうしの順位も付けていません。

出典：日本大学理工学部「令和7年度卒業・修了生進路状況」（令和8年5月1日現在）、関西学院大学「2025年度 業種別 就職状況（学部）」、東京理科大学「就職・キャリア関連データ」（業種別割合のグラフ）、早稲田大学「2025年度 学部別進路状況」。年度の表記は大学の発表どおりで、どれも2026年3月に卒業・修了した人の数字です。

日本大学理工学部は、国の統計と同じ「建設業」の区分で人数を公表しています。学部卒の就職者1,347人のうち326人が建設業で、1学部だけで国公立1位の山口大学（81人）の4倍になります。理工学部には土木工学・交通システム工学・建築学・海洋建築工学・まちづくり工学の5学科があります。同じ資料では、建設コンサルタントや設計事務所が入る「その他の専門・技術サービス業」にも学部卒76人・大学院42人が就職し、地方公務（学部卒129人）も多くなっています。

関西学院大学の建築学部は、2021年に理工学部から分かれてできた新しい学部で、学部卒の就職者のうち建設業が59.0%を占めます。ただし建築学部は大学院に進む人も多く、学部卒で就職した人は61人です。

東京理科大学は業種別の割合をグラフで公表していて、建設業は学部卒の4.4%、修士修了者の6.3%です（グラフからの読み取り）。社名ごとの人数では、2026年3月卒・修了で清水建設20人（学部8人・修士12人）、大成建設15人（4人・11人）、鹿島建設10人（1人・9人）、大林組9人（5人・4人）で、この4社の合計54人のうち36人が修士修了者です（合計は計算）。

早稲田大学は業種を「不動産・建設」でまとめて公表しています。大学全体（学部＋修士）では5.0%ですが、建築学専攻などがある創造理工学研究科（修士）では20.3%に上がり、就職先には日建設計11人、清水建設9人、鹿島建設8人、大林組8人、竹中工務店8人が並びます。

05建設業界の基本（国の統計の「建設業」に入るもの）

設計事務所や建設コンサルタントは「建設業」に入らない点に注意。

国の統計の「建設業」は、実際に建設工事を行う会社です。文部科学省の学校基本調査の手引では、ゼネコンのような総合工事業、土木工事業、建築工事業、リフォーム工事業、電気工事などの設備工事業が建設業に入ると説明されています。

反対に、建設工事の企画・調査・測量・設計・監督を行う会社は建設業に入りません。建築設計事務所や建設コンサルタント（土木建築サービス業）は、「学術研究、専門・技術サービス業」のうち「その他の専門・技術サービス業」に分類されます。また、住宅を建てて売る会社でも、主な事業が不動産の売買なら「不動産業」に入ります。ですから、この記事の建設業の人数には、設計事務所や建設コンサルタントに就職した人は含まれていません。設計の仕事に関心がある人は、前の章の職業の数字（建築・土木・測量技術者）もあわせて見てください。

新卒の初任給は、厚生労働省「令和7（2025）年賃金構造基本統計調査」の新規学卒者の所定内給与額（産業「建設業」・民営事業所・男女計）で、大学卒27.0万円、大学院卒32.2万円です。全産業（大学卒26.2万円・大学院卒29.9万円）より高く、従業員1,000人以上の企業の大学卒は29.4万円です。月給で、賞与や残業代は含みません。

業界ごとの仕事内容や主要企業の平均年収は、業界図鑑にまとめています。

• ゼネコン・建設（大林組・鹿島・清水建設・大成建設など）
• 設備・プラント工事
• 住宅・ハウスメーカー
• 測量・地質・建設コンサル（国の統計では建設業ではなく専門・技術サービス業）

06主要企業と採用の多い大学（参考値）

Campiの企業図鑑の掲載校の範囲で見た、会社ごとの顔ぶれです。

大手ゼネコンについて、Campiの企業図鑑で「採用の多い大学」を見ると次のとおりです。これはCampiが就職先データを掲載している大学だけを合計した参考値で、各社の採用総数ではありません。掲載していない大学からも、多くの人が就職しています。

出典：Campi企業図鑑（2026年版、主に2025年3月卒のデータ。各大学の公表値を企業ごとに合算。2026年10月確認）。

鹿島建設と清水建設では東京理科大学、大成建設・大林組・戸田建設では日本大学が掲載校の中で最多です。どの会社にも、首都圏の私立の理工系大学と、北海道大学・京都大学・神戸大学・室蘭工業大学などの国公立大学が混ざっています。会社ごとに数字の年度や掲載校が違うため、社どうしの人数の比較には向きません。

07建設業界を目指す人へ（大学選び・学部・就活）

土木・建築系の学科があるかが、いちばん大きな分かれ目です。

受験生・保護者の方へ。ここまでの数字から分かるのは、建設業に進む人は工学部の土木・建築系の学科にほぼ集中しているということです。同じ大学名でも、志望する学部に土木工学・建築学・都市環境などの学科があるかどうかで、建設業界との距離は大きく変わります。大学図鑑で学部・学科の構成を確かめ、可能であれば大学の公式サイトで学科ごとの就職先も見ておくと安心です。

地元で働きたい人には、その地域の国立大学の工学部や、公立の工科系大学が有力な選択肢になります。第1章の地域別の表のとおり、建設業の就職者が多い大学は全国に散らばっています。また、室蘭工業大学・北見工業大学・前橋工科大学・高知工科大学のように規模が小さめの工科系大学は、就職者に占める建設業の割合が高く、業界とのつながりが強いことが数字に表れています。

設計・研究開発の職種を考えているなら、大学院まで進む前提で大学を選ぶのも一つの考え方です。第3章のとおり、建設業の人数は大学院修了者のほうで研究型の大学が上位に来ます。東京理科大学でも、大手ゼネコン4社の就職者の3分の2は修士修了者でした。

在学生の方へ。建設業界では、文系の事務系総合職（営業・管理部門など）の採用もありますが、人数の中心は技術系です。施工管理・設計・設備などの職種の違いを早めに理解し、工事現場の見学会や、各社が行うインターンシップに参加しておくと、志望動機が具体的になります。建築士や施工管理技士などの資格は、業界図鑑の「活かせる資格」も参考にしてください。28卒の就活の流れは28卒の就活スケジュールにまとめています。

研究室や学科の先輩がどの会社に入っているかは、キャリアセンターや学科の就職担当で聞けることが多いです。建設会社は、学科の推薦や研究室のつながりで採用が進む場合もあるため、早めに学科の就職担当に相談しておくと動きやすくなります。

08ランキングの読み方

人数・割合・職業・年度の4つに気をつけて見てください。

• 国公立大学だけの統計です。私立大学は第4章の「例」のように、大学ごとの公式発表で確かめる必要があります。日本大学理工学部のように、1学部で国公立の上位を大きく上回る私立大学もあります。
• 業種は「勤め先の主な事業」で分けています。建設会社でも事務職として働く人は建設業に、設計事務所や建設コンサルタントで働く技術者は専門・技術サービス業に数えられます。
• 人数は大学の規模に左右されます。総合大学は人数が大きく、工科系の単科大学は割合が高く出ます。両方のランキングを見比べてください。
• 「人数が多い＝入りやすい」ではありません。就職者の人数は、その大学の学生がどれだけその業界を選んだかの結果で、入社の難しさとは別の話です。
• 1年分の数字です。2026年3月卒・修了の1年分で、年によって人数は変わります。私立の例と企業図鑑の参考値は、年度や対象が国の統計と違うものがあります。

09よくある質問

10この記事のデータについて

国公立大学の数字は、大学改革支援・学位授与機構「大学基本情報」の様式「産業別就職者数」「職業別就職者数」（2026年3月卒・修了）を、編集部が大学ごと・学部ごとに集計したものです。学部は学校種別「大学」、大学院は「大学院」（修士・博士・専門職の合計）の行を足しています。割合は、各大学の産業別就職者数の合計を分母に編集部で計算しました。

私立大学の数字は、日本大学理工学部「令和7年度卒業・修了生進路状況」、関西学院大学「2025年度 業種別 就職状況（学部）」、東京理科大学「就職・キャリア関連データ」、早稲田大学「2025年度 早稲田大学進路状況」「2025年度 学部別進路状況」によります。建設業の範囲は文部科学省「学校基本調査の手引」（平成31年度版、大学・短大・高専用）の産業分類の説明、初任給は厚生労働省「令和7（2025）年賃金構造基本統計調査」、企業ごとの大学はCampi企業図鑑（2026年版）によります。

人数は年度で変わります。最新の情報は各大学の公式発表でご確認ください。（2026年10月確認）